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資料請求・無料評価版

お客様からお寄せいただいた声

資料を請求された方の声

  • 工数管理のツール比較はこういう視点で見ればいいんだ、と理解が進んだ。
  • ホームページより資料のほうがわかりやすい。
  • 請求してすぐに到着したので助かった。

無料評価版をご利用された方の声

  • ウェブで実際の機能が細かく確認でき、自社の利用において使いたい機能があり大丈夫と安心できました。
  • 低価格の割に機能が充実しており、特にレポート機能の見やすさには驚きました。
  • 無料評価版で登録したデータを有料版に引き継げるので入力の手間が省けました。

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高価格

高価格の概要

提供形態によって価格の考え方は違いますが、ユーザー1人あたり月額5,000円以上の価格帯は高価格と位置づけられるでしょう。

ユーザー1人あたりの1年間の利用に数万円に以上必要ということですから、金額としてはおそらく給与の1%以上になることもあるのではないかと思います。

高価格の特徴

マッチする企業

価格的には非常に高価ではあるものの、高機能であれば詳細な分析が可能なため、企業規模によらず機能がマッチしていれば導入する価値があります。製品の導入にあたっては技術的な知識を必要とするケースが多いと思われますので、導入企業・団体様側で技術者が必要となるでしょう。

提供形態

クラウド型(SaaS/ASP型)の場合は製品の特性上月額数千円というケースは少ないのではないかと思います。よって、提供形態としては、インストール型やサーバー設置型の製品の可能性が高いのではないかと思います。

カスタマイズ

高価格な製品では、独自のカスタマイズをすることが可能でしょう。より詳細な分析をするだけでなく、他のツールとの連携や社内の運用フローにあわせた改修をすることで、より利便性が高まるでしょう。

導入時のサポート

カスタマイズ等も含め、仕様決定のために数回の打ち合わせが必要になるでしょう。そのため、導入前のイメージと導入後の機能が全く違うということは少ないでしょう。

導入後のサポート

カスタマイズをしている場合はサポートがなければトラブル時に対応できませんので、必ず有償サポートが必要になります。いずれにせよ、高価格ですのでサポートも充実しているでしょう。

機能

高価格ですので、基本的には高機能である可能性が高いでしょう。

バージョンアップ

導入時に高額な費用を支払っているとしても、バージョンアップが無償であるとは限りません。特にインストール型やサーバー設置型の場合は、おそらくバージョンアップの際は有償になるケースが多いのではないでしょうか。

バックアップ

標準で含まれているかどうかは製品によると思います。おそらく技術担当者様にて確認が必要でしょう。

それ以上の金額

1IDあたり月額1,000円程度を超える価格のものも一般に工数管理のツールとして、提供されています。

たとえば、サーバーやデータベースソフトを手配した上で、初期数百万円などのソフトウェア代がかかってしまったり、1IDあたりの初期のコストを1~2年の期間で除すると、月額あたり2,000円や3,000円の金額になってしまう価格帯のものがあります。

機能としては、一般に月額1,000円程度のものとそれほど大差がないケースが多いと思われます。

もちろん、大規模な会社で非常に細かい設定項目がある、ですとか、導入企業側に工数管理ソフトの専任担当技術者が1名以上おりカスタマイズも行うため、そのような対応が可能なソフトである必要性がある、などの理由であれば、この金額規模のソフトウェアが、フィットすると想定されます。

中小企業

中小企業の製品・サービスの概要

ITベンチャーを除く中小企業の場合には、自社での利用ニーズを製品にしたケースが多く、中小企業向きの製品・サービスでしょう。

製品・サービスの特徴

提供元企業について

自社ニーズを製品化している場合には、同規模の同業他社であれば比較的マッチしやすいのではないかと思います。どんな機能でも作るのではなく、必要な機能だけを開発するという方針でしょう。

提供形態

自社での技術が元になっていますので、インストール型サーバー設置型SaaS/ASP形態のいずれの可能性もあるでしょう。

機能

一般的には、機能は少ないかと思います。多くの機能を盛り込むのではなく、最低限必要な機能だけを提供していることが多いでしょう。そのため、多くの機能が必要ない顧客にとっては最良の選択となるケースがあるでしょう。

提供価格

中小企業であれば価格に敏感ですので、安価で提供しているケースが多いのではないかと思います。ただし、導入企業数が少なくても黒字になるように価格設定しているので、価格が低ければその分機能も少ないケースが多いでしょう。

サポート

安価ですのでサポートは期待できません。場合によっては有料の場合もあるでしょう。

設置型ソフトとInnoPMの比較

設置型ソフトとInnoPMの比較

サーバーや技術者要らずで、すぐに利用できる

InnoPMは、ASP形態での提供です。つまり社内にサーバーも技術者も必要ありません。インターネットにアクセスして登録するだけで、社内全員がすぐに使えるようになります。

他社設置型ソフトでは、サーバーを購入し社内に設置する必要があり技術者が必要となってきます。その上でソフトを購入するため、当初に高額な金額が必要となります。

可視化を追求した機能

InnoPMは他社の製品とは異なり可視化を追求した製品です。そのため、他社低価格ASP製品に比べ高い利便性を実現しています。

提供価格による比較

フリーソフト、比較的安価なユーザー1人あたり月額1,000円程度の金額から、それ以上の金額までいろいろな金額の製品があります。

他製品とInnoPMとの比較

他製品とInnoPMとの機能比較

※主要な機能のみ抽出しています。

  製品A 製品B InnoPM
タイムシート
従業員管理
予実管理 × ×
レポート機能 ×
データインポート ×
無料評価版 ×

機能比較の詳細は資料に記載しております。→ 資料請求する(無料)

他製品とInnoPMとの価格比較

  製品A 製品B InnoPM
提供形態 インストール型 サーバー設置型 クラウド型
価格

価格比較の詳細は資料に記載しております。→ 資料請求する(無料)

他社設置型ソフトとInnoPMの機能比較

他の製品とInnoPMの機能比較表

※主要な機能のみ抽出しています。

機能 InnoPM 他社サービス
タイムシート
従業員管理
取引先管理
予実管理
レポート機能
インストールのしやすさ ×

 

他社設置型ソフトとInnoPMの価格比較表

  InnoPM 他社設置型ソフト
初期費用 0円 数十万~数百万円
月額費用 1IDあたり月額1050円 ソフトウェア保守費として0~数十万円
(ソフトウェア保守費とは別にサーバ代・回線代が必要)

InnoPMは低価格である

InnoPMは、低価格での提供です

InnoPMは、低価格で提供しております。
InnoPMの利用価格はユーザー1人あたり月額1,050円。6ヶ月まとめ払いにすればユーザー1人あたり月額840円です。
低価格で提供するために、徹底した無駄の削減をしながらも、機能追加には積極的に投資しています。

InnoPMのメリット

  • 初期費用は無料です
  • すべての機能を基本料金でご利用いただけます
  • 無料でデータインポートが可能です

インストール型

インストール型の概要

インストール型は、利用しているPC(パソコン)に専用のソフトウェアをインストールする形態です。

利用にあたっては、インストールする台数に応じた導入費用や保守費用がかかることが一般的であり、比較的導入に対するハードルが高い形態という特徴があります。

インストール型の特徴

導入時のリスク

利用しているPCに専用のソフトウェアをインストールするため、PCのスペックや環境が統一されていない場合にはインストールできない可能性があります。

インストールに専門知識が必要

PCにソフトウェアをインストールするには、専門的な知識を持った技術者でないと難しい場合もあります。ただし、最近は容易にインストールできる製品が増えてきています。

バージョンアップ

インストール型ではバージョンアップに対応していない場合があります。長期的に利用する場合は、製品が新しいPCのスペックやOSに対応していない場合があり、動作しない可能性もあります。
また、バージョンアップに対応していたとしても、新しいバージョンを利用する場合に別途費用が発生することも少なくありません。

バックアップ

インストール型では独自にバックアップの仕組みを設置しなければならないため、バックアップのための手間や機器代が発生します。

初期投資が必要

インストール型の製品では、導入時にソフトウェアの費用が発生することが一般的です。そのため、初期投資が大きくなる傾向にあります。ただし、長期的に利用する場合はトータルコストが低くなる可能性があります。

保守費用

費用は導入時に一括支払であっても、保守費用が発生するケースがあります。例えば2年目以降は保守費用が必要であったり、サポートが有料である場合があります。

利用しなくなったPCではアンインストールが必要

多くの製品においてはインストールしたPCの数によって価格が決まるため、ツールを利用しなくなったメンバーやPCの乗り換えなどの際には、ソフトウェアをアンインストールする手間がかかります。また、アンインストールをしていない場合には、余計な費用が発生することがあります。

ツール解約時にはアンインストールが必要

ツールを解約する際には、すべてのPCからソフトウェアをアンインストールしなければならないため、膨大な手間がかかります。

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