工数の把握について

一般的に、社長であれば全従業員の工数を把握できていると思われがちですが、その答えはNoです。

従業員が3人なら把握できるかもしれませんが、事業拡大により従業員が10人程度を超えると、誰がどのプロジェクトに関わっていて、それぞれのプロジェクトに何時間使っているか、また、打ち合わせが多すぎて非効率になっていないか、などを把握するのは不可能に近いです。

管理ツールを全く使わなかった場合においては、把握できるのは3人まで、つまり、4人以上になると把握するのは困難になります。

なぜ把握していなくても大丈夫なのか

プロジェクトごとの工数や利益をしっかり把握できていないのに存続している会社も沢山あります。なぜ管理できていないのに赤字にならないのでしょうか。

例えば、従業員10人の会社が、3つのプロジェクトを同時に進めているとしましょう。わかりやすくするために従業員一人あたりの給与を50万円、給与以外の経費はゼロとすると、1ヶ月のトータルコストは500万円です。つまり、会社の売上が500万円以上あれば黒字になるということです。この場合、それぞれのプロジェクトの収支は見ておらず、3つのプロジェクトの売上合計が500万円以上であればOK、500万円以下ならNG、というような管理をしているケースが多いです。

赤字でないため、プロジェクトごとの工数を管理するインセンティブが湧かないかもしれません。しかし、しっかりと工数管理をし、生産性を高めることで、もっと収益性が上がっていくというのもよくあるケースと言えましょう。

工数の把握について

通常の会社において社長であれば全従業員の工数を把握できているかといえば、答えはNOです。従業員が5人なら確かに把握できるかもしれませんが、事業拡大により従業員が20人程度を超えると、全員がどのプロジェクトに関わっていて、どのプロジェクトに何時間使っているか、などを把握するのは不可能に近いです。一般的には10人以上になると把握するのが難しくなります。

なぜ把握していなくても大丈夫なのか

プロジェクトごとの工数や利益を把握していないのに赤字にならない会社もあります。そのためそういった会社では、プロジェクトごとの工数を管理するインセンティブが湧かないかもしれません。

例えば、従業員10人の会社が、3つのプロジェクトを同時に進めているとしましょう。わかりやすくするために従業員一人あたりの給与を50万円、給与以外の経費はないとすると、1ヶ月のコストは500万円です。つまり、会社の売上が500万円以上あれば黒字になるということです。この場合、それぞれのプロジェクトの収支は見ておらず、3つのプロジェクトの売上合計が500万円以上であればOK、500万円以下ならNG、というような管理をしているケースが多いです。

上記のように、本来、管理をしていくともっと収益性が上がっていくというのもよくあるケースと言えましょう。