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大手企業

大手企業の製品・サービスの概要

上場企業などを含む大手企業の場合、一般的には、高機能・高品質・高額であるケースが一般的です。

製品・サービスの特徴

提供元企業について

上場企業などを含む大手企業の場合、一般的にはSIerといわれる会社が多いです。これは、自社でも工数管理のニーズがあり、それを製品化しているからでしょう。
また、工数管理を必要とする製造業などのグループ会社が提供している場合もあります。

提供形態

90年代もしくは2000年代序盤においてスタンダードであったインストール型サーバー設置型のケースが多いです。
導入する企業にも大手企業が多いと思われますので、技術者が社内に多数いるためそれなりにスムーズに導入できるのではないかと思います。逆に、技術者が少ない企業が導入するのは難しいかもしれません。

機能

ターゲットが大手企業なので、製品の機能も豊富にあるでしょう。
ただし、提供元企業の組織が大きいことに起因して、最新のトレンドにキャッチアップできてない可能性があります。例えば、各種クラウド製品との連動などができないケースもあるでしょう。

提供価格

おそらく高額であると思われますが、機能も豊富ですので当然でしょう。
社内の技術者の稼働単価も高いと予想されますので、その分が価格に反映されているかもしれません。

サポート

サポートも大手企業のため、しっかりとした対応でしょう。
要望やカスタマイズにも対応可能かと思いますが、その際はやはり価格が高額になること、また、対応がスピーディーでないなどの柔軟性に欠けるケースもあるかもしれません。

ITベンチャー企業

ITベンチャー企業の製品・サービスの概要

ITベンチャーの場合には、やはりトレンドを取り入れた製品であるといえるでしょう。また、成長志向がありますので、製品のバージョンアップを頻繁に行っています。

製品・サービスの特徴

提供元企業について

創業数年の比較的若い企業で、成長志向のある会社が多いでしょう。ベンチャーですので、マーケット感覚にも優れており、いち早くトレンドを取り入れた機能を開発したり、また、利用者のニーズを瞬時にリリースしたりすることに長けているでしょう。

提供形態

トレンドを意識しているため、SaaS/ASP形態での提供が多いでしょう。

機能

一般的には、機能は多くもなく少なくもない、という製品カテゴリーかと思います。しっかりと機能を作ってからリリースするよりも、まずは現在ある機能で販売をし、顧客の要望を的確に把握し、瞬時に機能として追加していくスタイルが多いのではないかと思います。

提供価格

多くの会社に導入するという成長志向のビジネスモデルであれば、導入社数が相当の数になってはじめて黒字になるような価格設定になっているはずで、結果として非常に安価での提供が実現されるでしょう。

サポート

顧客の要望こそが企業価値の源泉ですので、要望やカスタマイズに対する対応は相当柔軟性が高いでしょう。また、スピード感もあるでしょう。ただし、ベンチャーの場合は1人で多くの業務を兼務しているため、トラブルが続出した時にはリスクがあるでしょう。

大手企業

大手企業の製品・サービスの概要

上場企業などを含む大手企業の場合、一般的には、高機能・高品質・高額であるケースが一般的です。

製品・サービスの特徴

提供元企業について

上場企業などを含む大手企業の場合、一般的にはSIerといわれる会社が多いです。これは、自社でも工数管理のニーズがあり、それを製品化しているからでしょう。
また、工数管理を必要とする製造業などのグループ会社が提供している場合もあります。

提供形態

90年代もしくは2000年代序盤においてスタンダードであったインストール型サーバー設置型のケースが多いです。
導入する企業にも大手企業が多いと思われますので、技術者が社内に多数いるためそれなりにスムーズに導入できるのではないかと思います。逆に、技術者が少ない企業が導入するのは難しいかもしれません。

機能

ターゲットが大手企業なので、製品の機能も豊富にあるでしょう。
ただし、提供元企業の組織が大きいことに起因して、最新のトレンドにキャッチアップできてない可能性があります。例えば、各種クラウド製品との連動などができないケースもあるでしょう。

提供価格

おそらく高額であると思われますが、機能も豊富ですので当然でしょう。
社内の技術者の稼働単価も高いと予想されますので、その分が価格に反映されているかもしれません。

サポート

サポートも大手企業のため、しっかりとした対応でしょう。
要望やカスタマイズにも対応可能かと思いますが、その際はやはり価格が高額になること、また、対応がスピーディーでないなどの柔軟性に欠けるケースもあるかもしれません。

エクセルで行う工数管理

エクセルでの工数管理

エクセルで工数管理をしている会社は、一般的にはとてもよく見ます。

重要なのは工数管理を行うその本当の目的です。工数を記録するだけで何もしないのでは、時間の無駄です。

工数管理をあまり重要視しておらず、プロジェクトごとの投下時間だけ知りたい、というのであればエクセルが望ましいと思います。

しかしながら、冒頭に書きましたが、会社の状況を正確に把握したい等、工数管理の目的が明確な場合は、エクセルでは難しい可能性が高いです。

 

エクセルのメリット

  • 良く使うアプリケーションなのでインターフェースがわかりやすい
  • クライアントPC上でデータを修正できる
  • 数値計算が得意

 

エクセルの弱点

エクセルには下記のような弱点があり、その点からあまりおすすめはできないです。より専門のツールを活用されることをお薦め致します。

  • マスタ管理、マスタ追加が難しい
    例えば、今までプロジェクトと顧客を関連づけていたとして、新しく顧客の担当者も関連づけようとすると、過去のデータも全て修正しないといけなくなるので非常に大変です。
  • データの蓄積が難しい
    過去データが増えてくると、エクセルでは1つのシートに大量データを蓄積できないため運用が困難になります。(※エクセル2007から1シートに保存できる行数が増えたので、場合によっては蓄積可能です。)(InnoPMはサーバ上のデータベースなので、データ量を気にすることはありません。)
  • データ活用の柔軟性が乏しい
    エクセルでは、新しいグラフを作ろうとすると、過去データを整形しなければならない場合があります。また、ピボットテーブルを使えばクロス集計できますが、データ量が増えると動作が重くなります。(InnoPMはサーバ上のデータベースなので、クロス集計が非常に容易です。また、新しい集計方法を追加したい場合は、カクシン株式会社に要望をいただければ可能な限り対応させていただきます。)
  • 複数人で処理できない
    エクセルでは、同一ファイルで管理していた場合、同時に2人以上で書き込みできません。同一ファイルではなく細かくファイルを分割する(例えば従業員ごとに1つのファイルにする)と、書き込みはいつでもできますが定期的にエクセルデータの統合作業が必要になり非常に大変です。
  • データの保全が難しい
    更新したエクセルを共有フォルダやファイルサーバなどに置く場合がほとんどですが、この方法だと誤って削除する場合があります。仮に定期的にバックアップをしたい場合でも、バックアップの設定も面倒です。また、ネットワーク越しにファイルを開くので、ファイルが壊れる可能性もあります。
  • 閲覧権限、修正権限の設定が困難
    エクセルでは、ファイル単位での権限設定ぐらいしか現実的にはできません。例えば、セルごとに閲覧権限・編集権限を細かく設定することは非常に困難です。(InnoPMであれば、簡単な操作で詳細な権限設定ができます。)
  • 会社からしかアクセスできない
    エクセルをファイルサーバに置くとすると、そのファイルサーバにアクセスできなければエクセルを更新できません。そのため外出先や自宅からアクセス可能するなどのネットワーク構築が必要になり高額な費用が発生します。
  • 初期セットアップが大変
    仮にエクセルでやるとしても、運用前にマスタの設定やグラフの設定が必要です。また、使い勝手が良い、分析しやすいように作成する等のノウハウがないため、頻繁に設定を変更するなど運用が大変になります。
  • エクセルは実績を出すためのツールである
    エクセルは、今日何時間働いたのかという集計に使うことには優れています。ただし、予想との差異を出すのはさらに複雑な計算やグラフ設定が必要なため、非常に困難です。(InnoPMでは、予想と実績の乖離を容易に把握できます。)

大手企業

製品・サービスの特徴について

上場企業などを含む大手企業の場合、一般的には、SIを主な事業とする会社であったり、パッケージソフトを主な事業とする会社であるケースが多いです。

結果として、90年代もしくは2000年代序盤においては、スタンダードであった、サーバーを用意してインストールするタイプのソフトウェアや、利用者ごとにクライアントパソコンにソフトをインストールするタイプのケースが多いです。

導入企業側が、社内技術者など多数おり、対応が可能な場合は問題はないと思わます。ですが、クラウド型が主流になる今後の時代において、導入のしやすさの実現や、サービスレベルを最先端に持っていくのは厳しいと想定されます。

 

サポートについて

またサポートや要望に対する対応も大手企業のため、しっかりとした対応を誇るものの、柔軟ではないケースも多いとも言えます。

利用シーンが通常のケースと大幅に異なる場合のその点を考慮した提供金額の調整や、ライセンスの考え方の柔軟さ、もしくは、実際のパッケージの開発方針に関しての相談など、こういった柔軟な対応は、ほとんど期待できないと言えるでしょう。

 

 

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